そだてる

AI時代のエンジニア育成を探求する

NTTコミュニケーションズのエンジニア研修

公開されている資料と研修の内容を、一次情報から年度ごとに整理しました。公開元

最終更新 2026. 09. 15

研修の概要

対象
新卒
期間
5日間(2019年度のソフトウェアエンジニア向けコース)。2021年度の『レガシーコード改善ハンズオン』も5日間
人数
2019年度は35名。NTTコミュニケーションズグループには毎年200名超が入社し、そのうちソフトウェアエンジニアリングのスキルが高い社員を対象にした新設コース。2021年度のハンズオンは20名
内製か外注か
併用
講師体制
2019年度はDay1が和田卓人氏(@t_wada、社外)、Day2がアトラクタ社の永瀬美穂氏・吉羽龍太郎氏(社外)、Day3〜5が開発の最前線に立つ社内エンジニア。社外エキスパートと現場エンジニアの併用は意図的で、記事に『最前線に立つエンジニアだからこそ実務で使われる技術が分かっており価値がある研修を提供できる』と明記。2021年度のハンズオンは社員7名が講師・メンター
AIコーディングツール
不明(新入社員研修に関する記事が2022年2月を最後に途絶えており、生成AIの活用に触れた記述はない)
利用条件
不明(記事に利用条件の記載なし。github.com/nttcom/2019-sw-training にもLICENSEファイルはなくREADMEはリポジトリ名1行のみ)
公開を始めた年
2019年

年度ごとの公開資料

  1. 2021年度記事のみ2022-02-25 公開

    2021年度入社を中心とした新入社員20名向けの『レガシーコード改善ハンズオン』5日間(オンライン、2人1組)の実施報告。資料の公開はなし。Day1でレガシーコードを配布して仕様を理解、Day2でテストコードを作成、Day3以降でリファクタリングと新規機能実装。社員7名が講師・メンターを担当。技術顧問の和田卓人氏(@t_wada)の参考資料が共有されたと記載

    公開元を開くテスト・その他
  2. 2019年度4件スライド・リポジトリ・記事のみ2019-05-17 公開

    ソフトウェアエンジニアリングのスキルが高い新入社員35名を対象にした5日間研修の内容と資料を公開。公開スライドは4本(Day1のテスト駆動開発ワークショップ、Day3のIaaSワークショップとIaaS実習イントロダクション、Day4のCaaSワークショップ)。Day2のアジャイル開発・スクラムは資料公開なしと明記。Day5のFaaS資料はGitPitchに置かれていたがサービス終了で閲覧不可。Day3〜5の演習ソースコードはgithub.com/nttcom/2019-sw-training(iaas / caas / faas の3ディレクトリ)で公開中。Day3のIaaSは障害注入型ISUCON(ベンチマーク実行中にVMがランダムで1台再起動する)

    公開元を開くテスト・インフラ・その他

確認したときの注記

資料つきの公開は2019年度の1回のみで、最新の資料公開は2019-05-17。2016年から2026年までの月別アーカイブを全走査して得た561件の記事タイトルのうち、新入社員研修に関するものは2019-05-17(資料公開)と2022-02-25(実施報告)の2件。2022-03-09の『初心者向け Git / GitHub 研修』はNTTグループのソフトウェアエンジニア全般が対象(2回で計約170名、営業やマネージャー職も約1割)で新卒限定ではなく、資料も非公開のため年度に含めていない。会社名に注意が必要で、engineers.ntt.com は現在『NTT docomo Business Engineers' Blog』を名乗り、about ページに『NTTドコモビジネス(旧NTT Com)のエンジニアが社内の取り組みを紹介するブログです』と記載されている。2019年の記事執筆時点の社名はNTTコミュニケーションズで、記事本文も『NTTコミュニケーションズグループ』と書いている。NTTデータ・NTTドコモ・NTT研究所など他のNTTグループ各社の公開とは別物。公式Speaker Deck(speakerdeck.com/nttcom)は存在するがカンファレンス登壇資料のみで研修資料はない。公開スライドの置き場は社外講師のSpeaker Deck(twada)と社員個人のSlideShare(iwashi86、TomoyaTakegoshi)で、公式アカウントではないが公式ブログが資料として掲載しているため収録した。CaaSのスライドはSlideShareの限定公開URL(/secret/)。全URLはcurlで生存確認済み(GitPitchのみ到達不能)

出典

この情報は NTTコミュニケーションズ の公開情報に基づいて編集部がまとめたものです。更新と訂正は掲載の申請から受けます。